マイホームを新築する場合の資金計画としては、フラット35を中心に立てるようにします。

これは、フラット35ですと融資限度が大きいですし、2005年4月1日以降に購入した土地であれば、土地についても住宅ローンを組むことが可能だからです。

土地についてもフラット35でローンが組めれば、その分で土地の購入のために民間金融機関から借りたローンを返済することも可能になります。

ただし、その際には、あらかじめ土地のローンを組んでいた金融機関の了解をとっておく必要がありますので注意が必要です。

ちなみに、建物についてのみフラット35（買取型）でローンを組む場合でも、土地には住宅金融支援機構の抵当権が設定されますので、土地についてローンを組んでいる金融機関の了解を得なければなりません。

土地を先に購入してから建物を新築する場合には、財形住宅融資やフラット35が利用できないので注意が必要です。

これは、基本的に財形住宅融資やフラット35というのは、建物を対象にした融資であるということが理由なのですが、土地への融資については建物と一緒でなければ受けることができません。

よって、このような土地の先行取得の場合には、民間の住宅ローンを利用することになります。